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15:53
東映アニメ<4816.T>―人気コミック「ＳＬＡＭ ＤＵＮＫ」のアニメーション映画化決定を材料視。３５０円高の８４４０円。
タクマ<6013.T>―ＪＰモルガン証券が新規に投資判断「オーバーウエート」、目標株価２５６０円でカバレッジを開始。１４０円高の１９７９円。
ＬＴＳ<6560.T>―セブン−イレブン・ジャパン向けにＲＰＡ導入支援サービスを提供し、３１業務において平均約８割の業務時間削減を実現。６０円高の４１３５円。
ハニーズＨＤ<2792.T>―２１年５月期の連結売上高および営業・経常利益予想を下方修正。２５円安の１００９円。
ＴＢＡＳＥ<3415.T>―２０年１２月度の既存店売上高９．９％減、２カ月連続でマイナス成長。４７円安の４７８円。
◎未確認情報などが含まれており、株式の売買は自己責任に基づき、ご自身で判断をお願いします。
提供：モーニングスター社
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ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ<3415.T>が急落し、一時２３円安の５０２円を付けた。６日引け後、２０年１２月度の売上高速報を発表、既存店ベースで前年同月比９．９％減と２カ月連続でマイナス成長となり、株価の重しとなった。
実店舗は、新型コロナウィルス感染再拡大の影響を受けながらも１２月中旬まで堅調に推移したが、下旬に失速し来店客数の減少などにより売上高を落とした。ＥＣ（電子商取引）は引き続き自社オンラインストアが好調だったが、前年にＺＯＺＯで在庫消化施策として実施したクーポンを抑制したため、売上減につながった。
提供：モーニングスター社
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12/29
13:00
ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ<3415.T>を狙いたい。
日本発を世界に発信するファッションカンパニー。具体的にはセレクトショップ「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」、コンテンポラリーブランド「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ」、ハイエンドカジュアルブランド「ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ」を運営。
新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、２１年２月期連結の経常利益は３億円（前期比７６．８％減）、純利益は８０００万円（同９１．４％減）と減益見通しだが、徐々に改善の方向性が見えてきている。まず、６月初旬から国内の全店舗が営業を再開し、段階的な回復傾向にある。実際、既存店売上高は第１四半期（３−５月）は前年対比６１．８％だったが、第２四半期（６−８月）は同９４．１％と改善、さらに第３四半期（９−１１月）は同１０１．０％とプラスに転じた。ＥＣ（電子商取引）に関しては第１四半期同１１５．１％、第２四半期同１０９．３％、３Ｑ同１０８．２％と巣ごもり需要をベースに好調に推移している。第３四半期累計（３−１１月）の決算発表は１月１４日。
株価は８月３日に２６８円まで押してから底入れ反転、すでに業績改善の方向性を織り込む相場に入っている。日足は１２月２日に５５４円高値をつけたあと、微調整に入ったが、同月２３日に４８４円まで下げてから切り返しの動きを入りつつある。
◎注目株関連情報は投資の参考として情報提供のみを目的としたものであり、株式の売買は自己責任に基づき、ご自身で判断をお願いします。
提供：モーニングスター社
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12/23
16:27
気温低下で衣料品の冬物需要が盛り上がっているようだ。子供服の西松屋チェーン<7545.T>の１２月度（２０日締め）売上高は大幅増となった。月末締めの企業の業況も好調が期待される。
１２月中旬から全国的に真冬の寒さとなっているが、年末年始にかけても北日本を中心に寒気が流れ込むことが予想される。南米ペルー沖の海面水温が低下する「ラニーニャ現象」が厳冬を招いている可能性も指摘されている。昨年が記録的な暖冬だった反動もあり、冬物衣料を買い求める人が増えている。
西松屋チェが２１日に発表した１２月度の既存店売上高は前年同月比１５．３％増。冬物衣料の売れ行きが良かった。同社の株価は同時に開示した決算（２１年２月期第３四半期）の好内容も相まって利益確定売りに押し下げられたものの、同業の販売動向を占うヒントになる。
来年初には月末締めの衣料品店各社が１２月売上を発表する。セレクトショップのユナイテッドアローズ（Ｕアローズ）<7606.T>のほか、ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（＝ＴＢＡＳＥ）<3415.T>、アダストリア<2685.T>などをマークしたい。
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12/4
12:53
ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ<3415.T>が続急落。３日引け後に発表した、２１年２月期１１月度の月次売上速報が嫌気された様子。株価は前日比４１円安の４８４円まで値を下げている。
１１月度の売上高は、既存店が前年同月比１．４％減で、全社は同１２．３％増。それぞれ１０月度の同１３．０％増、同３０．２％増から勢いが鈍っている。既存店は、実店舗における新型コロナウィルス感染再拡大の影響に加え、１１月中旬以降気温が高めに推移し冬物商品の動きが鈍かったことが減収の要因。全社は、実店舗は新型コロナウィルスの影響を受けたものの、中国および国内の新規出店のけん引で同１１．２％増収、ＥＣは自社オンラインストアのけん引により同３．４％増収だった。
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